ウェブトレの人
ジニオくんって仕事楽しい??

ジニ男
はい!めちゃ楽しいですよ!
壁にぶち当たることもありますが、それを乗り越えて楽しんでいます!

ウェブトレの人
素晴らしいね、あなたは。嬉しいよ僕は。
世界にはいろんな働き方の人がいるから是非チェックしてみよう!



日本人の働き方

戦後の日本は、第二次世界大戦で敗戦の後に空襲などで焼け野原になってしまった国土からの再スタートを切りました。
そこから、奇跡とも言われるほどの復興と急激な経済成長をとげて現在の経済大国としての地位を確立したのは誰もが知るところです。

当然、そのためには膨大な労働力が必要であったために戦後の復興期には過重な労働が当たり前となってしまっており、現在の日本の働き方にも影響を与えていると言われています。

働き過ぎと言われる日本人ですが、海外の働き方はどうなっているのでしょうか。
国ごとに、具体的な休暇や残業の状況なども踏まえて見ていきましょう。

海外の働き方

アメリカ


まず、もっとも身近な外国と言われるアメリカでは国民性を反映してか、非常に合理的な仕事の仕方が日本とは異なるところになります。

アメリカの場合、それほど国や自治体が管理しているわけでもないのに過重労働が増えないのは労働者の権利意識が強く、必要な休暇を与えないとどんどんと人材が流出してしまうという仕組みの賜物だと言えるでしょう。
正社員も解雇しやすい反面、非正規労働者の給与はそれなりに高いため、非常に風通しの良い流動性を保っています。

「ホットワーク」と言われる集中して働く期間があるいっぽうでまとめて休暇をとれる風潮など、アメリカは労働者が自分で仕事量を配分しての働き方が根付いている国だと言えるでしょう。

ドイツ


続いてはドイツです。
ドイツも労働時間がGDPのわりに短いことで知られており、しっかりとオンとオフを使い分けている印象があります。

ドイツでは法律によって厳格な縛りが存在しており、一日に10時間以上の労働は完全な「違法」となっているため皆これを避けようとするのです。
違反が発覚すれば数百万円の罰金を雇用主が支払うことになるため、ドイツ人は労働時間について非常にシビアになっています。
また、週ごとや月ごとの労働時間上限も定められており、それに抵触しない範囲で自分の働き方をフレキシブルに変えていくことが認められているのです。

たとえば月曜と火曜は7時間労働だったから水曜には10時間働き、木曜は6時間で終わらせてといったように、トータルで一日8時間以内におさめるのが通例となっています。
有給休暇も毎年24日はとることが義務付けられており、長いバカンスに出かける人がほとんどです。

何より、社会がこれを許容しているので「休暇」といえば取引先も顧客も数週間待つのは当たり前という文化であり日本との違いを感じさせられます。

オランダ


続いて、ヨーロッパでも非常に先進的な働き方で知られるのオランダです。

オランダは「週休三日制」がほとんど実現しているということで有名です。
オランダは国策として「正社員とパートタイマーの待遇は、仕事内容が同じなら差をつけない」ことを明確にしているため転職が容易であり、必要な分野に労働力を集めやすく経済の活性化に一役買っています。
またワークシェアリングもさかんで、一人当たりの労働時間や給金はそれほど高くないものの、仕事をするハードル自体が低いためほぼ全世帯が共働きをして家庭を支えているのです。

ITを駆使したテレワークもさかんであり、合理的な仕事の仕方を追求している先進国だと言って良いでしょう。

スウェーデン


続いては、高い税率による充実した保証制度を持つスウェーデンです。
働き方に関しても日本とは大きく異なっています。

とにかく休みが多いのがスウェーデンの特徴です。
週40時間労働制と日本と変わりはないですが、残業するという概念がない上に、残業を評価しないので、残業している人の割合は1%ほど。
また、有給休暇についても、最低5週間の有給取得が義務付けられています。

そして、育児休暇の取得に関して、スウェーデンは480日間の取得が可能です。ちなみに日本は365日の取得が可能です。
また日数だけではなく男性の育児休暇取得率も非常に高く、約36%の男性が育児休暇を取得しています。

こういった背景から、スウェーデンはワークライフバランスを実現しやすい国というふうに言われています。

まとめ

このように、日本の働き方が昭和の成長期から抜け出せないいっぽうで新しい時代に適応した労働のあり方を積極的に取り入れる国が増えています。今後は日本も、休暇をとることを許さない社内の風潮や過度な正社員保護、アルバイトやパートタイマーの低賃金、意味のない残業などが少しずつ是正されていくことが予想されているのです。働くことは生きていくうえで大きな要素ですから、それぞれの人や国にあった施策が求められます。

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